建築に関する法律は年々厳しくなっており、一昔前に比べれば極端に品質の悪い住宅を販売する会社も減りましたが、それでも購入する方は無事完成するまで不安だと思います。

そこで、購入するマイホームが欠陥住宅になることを予防するための方法をお伝えします。

住宅の内覧会などで「フラット３５利用可能！」などと、のぼりが立っている物件を目にしたことは無いでしょうか？

フラット３５とは住宅金融支援機構が提供する全期間固定金利の住宅ローンです。

将来金利が上昇しても、借入時の金利がずっと続きますのでライフプランが立て易く、根強い人気のある住宅ローンです。

そのフラット３５は、住宅建築に対して独自の技術基準を定めています。

そして、その技術基準に適合した建物でないと、フラット３５の住宅ローンは使えません。

しかし、いくら図面上でフラット３５の技術基準に適合していても、実際の現場でその通り建築してくれなければ意味がありません。

そこで、フラット３５は第三者の検査機関が、設計書のチェックのみならず、建築途中で現場に入って検査をしてくれます。

住宅金融支援機構のホームページにも下記のように記載があります。

■設計検査

住宅金融支援機構の定める技術基準に適合していることを、設計図書等により確認します。

■中間現場検査

工事途中の段階で、住宅金融支援機構の定める技術基準に適合していることを、現地において目視できる範囲で確認します。

■竣工現場検査

工事が完了した段階で、住宅金融支援機構の定める技術基準に適合していることを、現地において目視できる範囲で確認します。

設計段階と建築途中で第三者機関が検査に入る分、住宅の品質も確保されやすいといえます。

特に建売住宅は完成済みの住宅を購入することになりますから、多くの場合建築中の現場を見ることができません。

そのような時には「目視できる範囲」とはいえ、第三者機関が検査をしてくれている「フラット３５利用可能」な住宅の方が、より安心して購入できるといえるでしょう。