住まいのお金ＦＰ相談室の真崎です。

最近ではiDeCoやNISAで資産運用を行っているお客様が増えています。

国も貯蓄から投資へと、様々な税金上の優遇を用意していますし、運用をしないと損をする、ぐらいの感じでSNSなどに発信をしている専門家もいます。

そういった情報を見て投資に熱心になりすぎて、家計バランスを崩してしまっているご家庭も見受けられます。

以前、住宅購入の相談に見えたお客様も

「お金は自分たちで運用して増やさなきゃ！」

と、かなりの金額を投資信託で運用していました。

お給料からの積み立てはもちろん、銀行預金も毎月取り崩して投資信託の積み立てへ拠出していました。

そして、投資は長期運用なので（それは正しいのですが）、３０年間は何があっても絶対に解約したくない、（根拠はないけれど）３０年以内に解約をしたら損をする、と頑なに信じている状況でした。

その方の１００歳までのキャッシュフロー表を作成してみると、投資信託への拠出が続くと、当然のごとく預金残高は減り続け、現在のペースでいけば２年後には預金残高が０円となる結果でした。

マイホームを購入する際には、ある程度の預貯金は必要です。

今回のお客様は、３０年間は投資信託を絶対に解約したくないという希望でしたので、

「資産はあるのに自己資金は無い」

というアンバランスな状況で、マイホーム購入の計画を進めることになってしまいます。

マイホーム購入のタイミングで預貯金が０円ですと、手付金など必要となるお金を準備することができません。

短期で必要となるお金は、

「増やす方法」

を考えることより

「減らさない方法」

を優先して準備するべきです。

今回のお客様も、キャッシュフロー表を確認することで、２年後には預金残高が０円となり、預金残高０円ではマイホームを購入することが難しいということに気がついてくれました。

銀行預金の利息は０％台ですし、長期で資産を増やすためには投資を行った方が良いと思います。

しかし、投資はお金を増やす「手段」であって、それ自体が「目的」になってしまうと本質を見誤ります。

投資は、運用期間や投資金額、家計の中の資産全体のバランスを見て判断することが重要です。

マイホーム購入時の

「資金計画」

「住宅ローン」

「適正予算」

などのお金の悩みは

『住まいのお金FP相談室｜船橋店｜松戸店｜柏店｜つくば店』

へご相談ください。

いくらまでならマイホームにお金を使っても「教育資金」や「老後資金」を問題なく準備ができるかご存知ですか？

あなたが買っても大丈夫な「マイホーム購入予算」を住宅相談専門のファイナンシャルプランナーが診断します。